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仮想通貨（暗号資産）の世界でよく耳にする「トークン」。日常生活でもなじみのある言葉ですが、仮想通貨との違いや、その種類、選び方について、もっと詳しく知りたい方も多いのではないでしょうか？
「トークン」には、まだ世界共通の明確な定義がなく、人や状況によって使い方やニュアンスにばらつきがあります。この記事では、異なるトークンのとらえ方に焦点を当て、その背景や特徴について解説します。初心者はもちろん、すでにBybit（バイビット）で仮想通貨取引を始めている中上級者にとっても、通貨選びの新たなヒントになるはずです。
まずは、よく似たニュアンスで使われる「仮想通貨」との違いを明らかにしましょう。
基本的には同じものです。トークンは「ブロックチェーン（分散型台帳）技術を使用して発行され、保有や取引が可能なデジタル資産」のことです。つまり、仮想通貨の別名ですね。
しかし一般的に、トークンの範囲をもう少し狭めた考え方も広まっています。この後詳しく説明していきます。
トークンの解説としてよく見られるのは、「独自のブロックチェーンを構築せずに、既存のブロックチェーンを借りる形で発行される仮想通貨」というものです。ちょっとピンとこない方もいるかもしれないので、簡単におさらいをしておきましょう。
2009年、国家や金融機関を介さずに取引できる分散型通貨を目指し、ブロックチェーン技術を用いた初の仮想通貨「ビットコイン」が誕生しました。その後、分散型のアイデアに刺激を受けた人々が、通貨以外の用途にもその技術を取り入れようと、独自のブロックチェーン開発を進めます。
しかし2015年に、スマートコントラクト（契約の自動執行）技術を実装した、汎用性の高いプラットフォーム「イーサリアム」が運用を開始。1つのブロックチェーン上でさまざまなプログラムを実行できるようになりました。その結果、独自のブロックチェーンを構築しなくても、イーサリアムなど既存のブロックチェーンを利用すれば、誰でも簡単に分散型アプリケーション（DApps）を開発したり、仮想通貨を発行したりできる時代が到来しました。
このように他のブロックチェーンを借りる形で発行される仮想通貨を、独自のブロックチェーンを持つ仮想通貨（ビットコインブロックチェーンの「BTC」など）と区別して、「トークン」と「コイン」に呼び分けているというわけです。
繰り返しになりますが、トークンという言葉の定義には幅があります。厳密にはすべてのトークンが仮想通貨である点は最初にご説明のとおり（下表①）ですが、先ほど説明した、独自のブロックチェーンの有無で「コイン」と「トークン」を区別する考え方（下表②）の他に、ビットコインとイーサリアム以外をすべてトークンと呼ぶ人もいます（下表③）。
今後も技術の進化に伴い、新たなニュアンスや考え方が生まれる可能性があります。分類にこだわりすぎず、背景や意図に注目しましょう。
＜さまざまなトークンのとらえ方の例＞
さて、上の表を見ると、狭義のトークン（上表②および③）には、仮想通貨の発行方法や用途に特徴があります。コインはコンピューターの分散プログラムによって発行されますが、トークンは特定の企業や個人が発行者となり、発行や管理をしています。つまり、トークンには供給量をコントロールできる中央集権的な発行者が存在しています。
また、トークンは、ブロックチェーンの開発が不要で、誰でも挑戦しやすいため、革新的なアイデアが生まれやすいメリットがあります。その一方で、詐欺的なトークンが発生しやすいデメリットもあります。
このような特性を踏まえ、トークンを購入する際は、裏付け資産の価値や発行者の信頼性なども十分に確認しましょう。
トークンは、目的や用途によりさまざまな種類があり、実用性や資産性を持ったものも登場しています。ガバナンストークン、セキュリティトークンなど、「トークン」とつく言葉を目にする機会も増えているのではないでしょうか？
ここでは、「〇〇」トークンと呼ばれる代表的なトークンについて、特徴や具体的な活用事例を紹介します。トークンは、さまざまな切り口から分類されているため、1つのトークンで複数の特徴を持つことも多くなっています。
ペイメントトークンは、主に決済や送金の手段として使用される仮想通貨で、BTC、XRPやステーブルコイン（USDT、USDC、DAI等）が有名です。
「仮想通貨でお買い物！」という日常はまだ訪れていないものの、国際的にはビザ、マスターカード、PayPalなどがビットコインに対応し、XRP（リップル）に対応する金融機関も増えるなど、送金・決済手段としての認識は広まっています。
米ドルやコモディティに連動するステーブルコイン（例：USDT、USDC）は、取引所で通貨ペアに使用されることも多く、ボラティリティの激しい仮想通貨市場において、低リスク商品として人気を集めています。たとえば、BTC（ビットコイン）をUSDT（テザー）建てで購入するBTCUSDTも人気の通貨ペアです。
ペイメントトークンに投資する際は、需給に影響を与える要因に加え、ステーブルコインが連動する資産の特性や、担保型／無担保型、発行者の信頼性なども考慮しましょう。
便利な決済手段として今後も期待されるペイメントトークンは、Bybit（バイビット）で取引できる以外に、マイニングなどでも取得できます。
ユーティリティトークンは、実用性を持つトークンという意味です。ゲームやサービス、コミュニティの参加権、利用券、投票権などに「使える」または「役立つ」トークンです。
たとえば、メタバース（仮想空間）の人気ゲーム「The Sandbox」のゲーム内トークンSAND（サンド）。アイテム（キャラクターや土地など）の購入に使えて、自作アイテムの販売やゲーム内不動産の賃料としても取得できます。
次に、広告ブロック機能付きWebブラウザ「Brave」のBAT（ベーシックアテンショントークン）。こちらは広告を閲覧した報酬としてもらえるトークンで、クリエイターへのチップとして使ったり、法定通貨やギフトカードへ交換したりできます。
ユーティリティトークンの価値は、参加権や投票権にあるため、その価値評価は難しいですが、発行上限があるものは、希少性から投資（または投機）対象となる場合があります。また、サービス拡充や長期保有を促すためのインセンティブによって価格上昇が期待できる場合もあります。
ユーティリティトークンは、Bybit（バイビット）で購入できますが、サービスやコミュニティ内での活動で稼げる場合もあります。
ガバナンストークンは、ユーティリティトークンの一種です。トークン保有者はプロジェクトやコミュニティの意思決定に参加できる権利を持ち、機能の追加や変更、予算に関して提案や投票が可能です。1トークンにつき1票が付与される仕組みなので、大口投資家の意見が優先されやすい懸念もあります。企業の株主提案や議決権の行使に似ていますね。
ここではガバナンストークンを2種類ご紹介します。1つ目にご紹介するメイカー（MRK）は、ダイ（DAI）というステーブルコインを発行するMakerDAOのガバナンストークンです。MakerDAOでは、DAO（分散型自律組織）によるガバナンスを採用し、非中央集権的なプロジェクト運営を行っています。
DAOとは、ブロックチェーン技術を用いて、システムの方針や変更についての意思決定を自律分散的に行うシステムです。このDAOの議決権に当たるものがMRKで、1 MRKにつき1票の議決権がもらえます。DAOについて、詳しくは「DAOとは？自律分散組織の広がりと現実での実用例を紹介」をご覧ください。
2つ目のUNIは、分散型取引所（DEX）「Uniswap（ユニスワップ）」のガバメントトークンです。ユニスワップの流動性プールに仮想通貨を預けることで、報酬としてトークンを獲得でき、プラットフォームの運営方針に関する投票権が得られます。
ガバナンストークンの価値は、意思決定プロセスへの参加権にあるため評価が難しいですが、発行上限の設定があるものは、希少性から投資（または投機）対象となる場合があります。また、サービス拡充や長期保有のインセンティブによって価格上昇が期待できる場合もあります。
ガバナンストークンは、Bybit（バイビット）で取引できます。保有者特典やプロジェクトに貢献した報酬として獲得できる場合や、ステーキングによって獲得できることもあります。
Bybitでは、Uniswap（UNI）、Compound（COMP）、Aave（AAVE）などのガバナンストークンや通貨ペアの取引が可能です。
DeFi（分散型金融）トークンは、DeFiプロジェクトやDEX（分散型取引所）で使用されるトークンです。DeFi（分散型金融）とは、ブロックチェーンとスマートコントラクト技術を使って、これまで金融機関が行っていた業務を自動化することで、中央集権的な機関を介さずに取引できる分散型金融サービスです。場所や時間に縛られない「安くて、早くて、安心できる」金融サービスの実現を目指しています。
PancakeSwap（パンケーキスワップ）は、スワップ、イールドファーミング、流動性マイニング、ステーキングなど、幅広い分散型金融（DeFi）サービスを提供するDEXです。PancakeSwapのファームに特定の仮想通貨を預けることで、報酬として「CAKE」を獲得できます。プラットフォームにCAKEを預けることで議決権が得られ、CAKEが当たる宝くじにも参加できます！
DeFiトークンは、Bybit（バイビット）で取引できます。仮想通貨をレンディングプラットフォームに貸し付けたり、DEXで流動性を提供したりして、報酬や利息として稼ぐ方法もあります。
DeFiは投資家にも人気が高く、投資機会も多いです。通貨選びに迷ったら、「DeFi投資に役立つ5つの重要業績評価指標（KPI）」を参考にしてください。
Bybitでは、Avalanche（AVAX）、Aave（AAVE）、Chainlink（LINK）、Compound（COMP）、Dydx（DYDX）、Fantom（FTM）、Polkadot（DOT）、Sushiswap（SUSHI）、Serum（SRM）、Terra（LUNA）、Uniswap（UNI）などのトークンや通貨ペアの取引が可能です。
セキュリティトークンは、ブロックチェーン技術を利用してトークン化した有価証券です。ブロックチェーン技術を活用することで、証券会社などを介さずに、安全かつ低コストで効率的な資金調達を可能にします。
セキュリティトークンは、各国で有価証券と同等の厳格な規制が適用されています。国内では、2020年5月に施行された改正金融商品取引法により、仮想通貨と明確に区別され、「電子記録移転権利」として扱われることになりました。
国内では不動産の小口証券化が先行していますが、株式・債券・不動産・コモディティなど、あらゆる種類の資産がトークン化の対象となります。セキュリティトークンは、証券会社や専用のプラットフォームを通じて購入できます。
NFTとは、非代替性トークン（Non-fungible token）のことです。非代替性とは、交換がきかないもの、または唯一無二の「一点もの」という意味です。これに対し、「あなたの100円とわたしの100円は、交換しても100円という価値は変わらない」という意味で、現金や仮想通貨は交換可能な代替性トークン（Fungible token）として区別されます。
これまでデジタルデータは価値の証明が困難でした。なぜなら、いくらでも簡単にコピーができてしまうから。NFTは、ブロックチェーン技術でデジタルデータに固有の識別情報を紐づけて、交換がきかない、価値あるデジタル資産を作り上げました。詳しく知りたい方は、「【NFT入門】基本から活用事例、Bybitマケプレの利用方法まで徹底解説」をご覧ください。
NFTの種類はアート、音楽、ゲーム内アイテム、トレーディングカードなどさまざまです。ユーティリティトークンで紹介した「The Sandbox」は、ゲーム内のNFT（土地やアイテム）を売買できる「NFTゲーム」でした。
NFTの評価は、紐づけられるデータの資産価値で見るべきですが、これがなかなか難しい。一点物という希少性から「何としても欲しい」と思う人がいれば、価格は天井知らずです。しかし、米Twitter（現「X」）の創業者兼前CEOジャック・ドーシーの初ツイートNFTが約290万ドル（当時3億円超）で落札された後、数百ドルまで暴落したニュースを耳にした方も多いでしょう。極端な投機トレンドは落ち着いてきたとはいえ、希少性に注目すると同時に、リスク面も十分に理解することが重要です。
NFTは新しい概念であるため、法規制の進展、販売者の信頼性、クリエイター報酬の仕組みなど、さまざまな事項を考慮する必要があります。「NFTの購入前に考えるべき重要ポイント10選」で理解を深めておきましょう。
NFTはBybit（バイビット）のNFTマケプレで購入できます。「BybitのNFTマーケットプレイスでNFTを購入する方法」も参考にしてみてください。
この記事では、仮想通貨投資で知っておきたい「トークン」に焦点を当て、言葉の定義や背景、種類や特徴について、詳しく解説しました。資産としての価値や実用性を兼ね備えた「トークン」の付加価値や可能性についてもご紹介しました。
「トークンエコノミー」と呼ばれる経済圏は、今後ますます発展すると予想されます。トークンに投資する際は、通常の調査とリスク管理に加えて、それぞれの特性に基づくリスクや付加価値の検証が大切です。
でも、心配はいりません。Bybitアカデミーでは、基礎知識から高度な戦略まで、幅広い情報を提供しています。読み進めていけば、トークンへの理解が深まり、自信を持ってトークンを買い進められるはずです。
さっそくBybitでトークン投資を始めましょう！
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